下肢静脈瘤の治療を検討している場合、「治療にはどのくらい費用がかかるのか」と気になる方もいるのではないでしょうか。当記事では、高額療養費制度が適用できるかどうか解説しています。

下肢静脈瘤の治療に高額療養費制度は適用できる？

下肢静脈瘤は、診察や手術など基本的に保険適用で受けられるのが特徴です。また、加入している生命保険の手術給付金や高額療養費制度、限度額適用認定証といった制度を活用すると、治療費を抑えられる可能性があります。

高額療養費制度は、慢性疾患の治療時に発生する費用の自己負担限度額が引き下げられているのが特徴です。そのため、慢性的な治療を要する方にとって負担を軽減することが期待されます。

高額療養費制度について

月のはじめから終わりまでの1か月間で、医療機関・薬局などの窓口で支払った金額が一定の上限額を超えた際に、超過分が払い戻される制度のことです。

一般的に、保険証持参で医療機関を受診した場合、窓口で負担する医療費は総額の1〜3割となっており、残りは公的医療保険より「療養の給付」を受けられるので、支払う必要がありません。

この場合の「医療費」とは、医療機関でかかる診療費はもちろん、調剤薬局などで処方される薬剤費も対象となっています。手術などで長期入院が必要になった場合、医療保険制度によって自己負担額を1〜3割ほどに抑えたとしても、高額の医療費を請求される可能性も。

それでも、高額療養費制度を活用すると、医療費の負担を軽減できるため利用ができるか確認をすることが大切です。

自己負担額の上限について

69歳以下の自己負担限度額

適用区分	自己負担限度額（世帯ごと）
住民税非課税者	35,400円
～年収約370万円 健保：標準報酬月額 26万円以下 国保：旧ただし書き所得 210万円以下	57,600円
年収約370～約770万円 健保：標準報酬月額28万～50万円 国保：旧ただし書き所得210万～600万円	80,100円＋(医療費－267,000円)×１%
年収約770～約1,160万円 健保：標準報酬月額53万～79万円 国保：旧ただし書き所得600万～901万円	167,400円＋(医療費－558,000円)×１%
年収約1,160万円～ 健保：標準報酬月額83万円以上 国保：旧ただし書き所得901万円超	252,600円＋(医療費－842,000円)×１%

70歳以上の自己負担限度額

適用区分	自己負担限度額（世帯ごと）	個人ごと
Ⅰ住民税非課税世帯(年金収入80万円以下等)	8,000円	15,000円
Ⅱ住民税非課税世帯	8,000円	24,000円
年収156万～約370万円 標準報酬月額：26万円以下 課税所得額：145万円未満等	18,000円 （年間144,000円）	57,600円
年収約370万円～約770万円 標準報酬月額：28万円以上 課税所得額：145万円以上	80,100円＋(医療費－267,000円)×１%	80,100円＋(医療費－267,000円)×１%
年収約770万円～約1,160万円 標準報酬月額：53万円以上 課税所得額：380万円以上	167,400円＋(医療費－558,000円)×１%	167,400円＋(医療費－558,000円)×１%
年収約1,160万円～ 標準報酬月額：83万円以上 課税所得額：690万円以上	252,600円＋(医療費－842,000円)×１%	252,600円＋(医療費－842,000円)×１%

高額療養費制度の対象にならない費用は？

この制度において、自己負担限度額の対象となるのは、公的医療保険が適用される診療時の費用のみとなっています。そのため、レーシックやインプラントといった自由診療にかかるものをはじめ、以下の費用は対象とならないため、注意しなければなりません。

• 差額ベッド代
• 先進医療に発生する費用
• 入院中の食事代・居住費

上記のうち、患者の負担が大きいのが、差額ベッド代や先進医療にかかる費用です。差額ベッド代とは、希望で個室などに入院した際に発生する費用のことで、金額は医療機関によって異なります。先進医療とは、高度な医療技術を使用した治療法・技術のうち、将来的に公的医療保険の対象にするべきかの評価が必要な療養のことです。

現時点においては、公的医療保険の対象外となっています。

高額療養費制度に関する注意点

制度利用の際に注意しなければならない点は、支給を受ける権利には時効があるということです。「診療のあった月の翌月の初日から2年間」となっているため、申請する時期が遅れないように注意しましょう。

裏を返せば、2年以内に含まれている高額療養費は、過去にさかのぼって支給申請が可能なため、まだ申請していないものは申請が可能です。

まとめ

下肢静脈瘤は治療法ごとに費用が異なるほか、症状の状況や治療期間によっても総額は変わってくるとされています。費用が気になる場合は、クリニックに相談するとよいでしょう。相談を検討している方は、電話などで事前に問い合わせてみるのがおすすめです。

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